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女性からの人気急上昇! なぜコンサル転職が注目されるのか?その3つの理由

2021年、改正された育児・介護休業法により、「出生時育児休暇(男性版産休)」が導入され、男性の家事や育児への参加を促進し、家庭内の男女の負担を均等にする動きが高まりました。

性別に左右されないキャリア構築が新しい基準となりつつあり、女性がより活躍できる社会の実現に向けて、社会と企業の姿勢が変わりつつあります。

しかし、女性がキャリアを検討する際に、結婚、出産、育児などのライフイベントと仕事を両立させることは、まだまだ難しい課題であることは事実です。

この記事では、女性にとってのコンサルタントキャリアが年々注目を浴びている理由と、その実態について詳しくご紹介します。

■「コンサルタントキャリア」の女性にとっての利点は?

「忙しいから結婚や出産が難しいのでは?」

「男性中心の社会で、女性は働きにくく、評価もされにくいのでは?」

これらの理由から、興味はあるけれども、コンサルティング業界に踏み込むのをためらう女性もいるかもしれません。

以前のコンサルティング業界は過酷で、ライフイベントとの両立が難しい環境が一般的でした。

しかし、最近では多くのファームが女性の積極的な参加を歓迎し、女性コンサルタントの採用、育成、そして持続的なキャリア発展に真剣に取り組み、就業環境が大きく変わっています。

女性がコンサルタントになることで得られる主なメリットは、「多彩なキャリアを築ける」、「対話が重視される組織が多く、働きやすい環境が整っている」、「女性独自の知見が社会の問題解決に活かせる」といった3つの要因が挙げられます。

以下で、それぞれの利点について詳しく見ていきましょう。

■ メリット1:多彩なキャリアを築ける

「コンサルタントは忙しいので、結婚や出産を考えると心配だ」という理由から、多くの女性はコンサルタントになることに尻込みしてしまい、福利厚生の整った日本の大手企業に就職する道を選びます。

しかし、自分で職種を選ぶことが難しい総合職や、年功序列の風土が残る大企業での数年と、コンサルティング業界で経験する数年では、身につくスキルに大きな差異があります。

コンサルタントは、様々な業界や企業に対して経営の観点から問題解決に取り組みます。

また、クライアント企業の組織や様々な関係者を説得し、協力を促進させる役割も担います。

このため、「汎用性の高い問題解決能力」と、「幅広いコミュニケーションスキル」が育成されます。

こうした能力から、コンサルティング業界出身者は転職市場で高い評価を受けており、コンサルファームやシンクタンクだけでなく、さまざまな業界の企業で経営幹部や幹部候補として求められています。

さらに、育児や介護などのプライベートの事情により、現職を離れることがあっても、コンサル経験者は転職や再就職がしやすく、充実したキャリアを築ける可能性が高まります。

高く評価される人材であれば、プライベートの事情に配慮した柔軟な勤務形態を検討してもらえる可能性もあります。

実際、コンサルタントや公認会計士の中には、時短勤務を前提にしながらも、年収をあげつつ転職するといったケースも珍しくありません。

また、産休や育休明けに在職企業に復帰する際、コンサルティングファームの方が復帰がスムーズなこともあるのです。

通常の事業企業では、部署やポジションごとに人数の上限があり、育児休暇の期間によっては席が埋まり、降格や異動が避けられない場合もあります。

それに対し、コンサルティングファームではプロジェクトごとに仕事をしているため、通常の部署人員の枠組みは適用されません。

所属部門において人員に制約がないことは、復職を考える女性にとって非常に魅力的な要素と言えるでしょう。

■ メリット2:対話が重視される組織が多く、働きやすい環境が整っている

コンサルタントは、身近にいて気軽に相談できるパートナーです

コンサルタントと聞くと、「昇進か退職か」という厳格な社風や、社内で冷静で論理的な人々が活動するというイメージが広がっているかもしれませんが、実際にはそうではありません。

コンサルタントの仕事は、クライアントに解決策を提示して終わりではなく、クライアントの悩みに共感し、協力して実行支援を提供することが求められます。

そのため、コンサルタントは「ロジック」に「ハート」を組み合わせ、丁寧な対話を得意とします。

プロジェクトに関する相談だけでなく、働き方や労働時間に関する悩みなどについても、一緒に解決しようとしてくれる上司や仲間に囲まれて仕事ができる環境が一般的です。

■ メリット3:女性独自の知見が社会の問題解決に活かせる

コンサルティングファームの仕事は、企業支援に限らず、政府や国際機関などのパブリックセクターとのプロジェクトも多岐にわたります。

また、企業が持続可能な経営を追求する中で、SDGs(持続可能な開発目標)やESG(環境、社会、ガバナンス)に対する関心が高まっています。

企業がSDGsやESGへの対応を求められる中、コンサルティングファームでは社会的な課題解決に関連したプロジェクトが増加しています。

福祉、教育、地域づくり、ジェンダー平等などのプロジェクトでは、女性の視点から問題提起と解決策の提供が不可欠であり、優れた女性の参加を求めるファームも増えています。

女性の場合、自身のプライベートで感じた不合理さや不満、不便さを基に、それを社会全体の課題として解決する仕事に関わる機会が、コンサルティング業界には豊富にあります。

「ライフワークとなる仕事と出会い、社会課題解決に尽力したい」という方にとって、コンサルティング業界は非常に魅力的なキャリアと言えるでしょう。

■ コンサルタントのワークライフバランスの実情

コンサルタントに対するイメージとして、忙しさのあまりほとんど寝ないで働く労働環境だと思われることがありますが、実際の状況はやや異なります。

コンサルティング業界は他業界以上に人材が重要とされているからこそ、各コンサルティングファームはコンサルタントが長期間にわたって在籍できるよう、様々な福利厚生制度やトレーニングプログラムを提供し、コンサルタント個人のワークライフバランスとキャリア発展を手厚くサポートしています。

特に、コンサルティングサービスの品質向上に直結するため、多くのファームが非常に充実したトレーニングプログラムを提供しています。

また、ワークスタイルに関しても非常に柔軟性が高く、メリハリのある勤務体制があります。

大手コンサルティングファームでは、プロジェクト単位、かつ、シングルアサインで仕事をし、プロジェクトが終了すると、まとまった休暇を取ることができるのが一般的です。

一般的な事業会社では1週間単位の休暇を取ることは難しいことが多いかと思いますが、コンサルティングファームではプロジェクトの終了後、長期休暇を取得できることも多いため、魅力のひとつと言えるでしょう。

例えば、マッキンゼーでは、通常の有給休暇に加えて、プロジェクトとプロジェクトの間に数週間の休暇を特別な申請無しで取得できる「Take time program」という制度があり、コンサルタントはこの制度を通じて海外で経験を積む、趣味に専念するなど、充実した休暇を楽しむことができます。

各ファームはコンサルタントの働きやすさとスキル向上のためにさまざまな工夫を凝らしており、これがコンサルタントにとって魅力的な要素です。

▼ 主要ファームのキャリア制度事例

・マッキンゼー・アンド・カンパニー

パートタイムのPace制度、ライフスタイルに合わせた計画的な短期休職のTake time制度、産休育休前後に段階的に復職するRamp Off, Ramp On制度などがあります。

・ボストンコンサルティンググループ

社外での活動を目的とした数か月の計画的な休暇であるFlex Leave制度、パートタイムのFlexTime制度などがあります。

・ベイン・アンド・カンパニー
長期休暇や勤務日数、勤務時間の調整など、多様な働き方をサポートする制度が整っています。

・A.T.カーニー
キャリア開発制度として、MBAや留学、官公庁や企業への出向などがあり、多様な働き方を支援する制度も充実しており、時短やリモートワークも可能です。

育児休暇は男性社員も取得する実績があり、サバティカル制度もあります。

・アクセンチュア

キャリアカウンセラー制度(社員1人ひとりのキャリア構築をサポートするキャリアカウンセラーがつく制度)などを導入し、多様な人材がそれぞれのワークスタイルに合わせて活躍できる環境を推進しています。

・日本アイ・ビー・エム

ダイバーシティ・インクルージョンの先進企業として、女性、障がい者、LGBTQを含む多様な人材が活躍できる環境を推進。

20年前からリモートワークを推奨し、その運営ノウハウを持っています。

・アビームコンサルティング

カウンセリング制度を通じて中長期的なキャリア形成を支援し、学業や社会貢献活動等による自己研鑽を目的とした休職制度も導入しています。

※ 掲載されている情報は主要ファームのキャリア制度の一部です。

(出典: 『新版 コンサル業界大研究』(産学社) コンコードエグゼクティブグループ/コンサルティングファーム研究会 著)

■ 広がるコンサル業界の採用のチャンス

ここ10年ほどで、コンサルティング業界は急速に成長し、コンサルタント未経験者を含め、積極的に採用が行われています。

現代の大企業は既存事業の将来が不透明な状況にあり、新規事業の展開、M&A戦略、国際展開などの課題について、コンサルティングファームに依頼するケースが増加しています。

さらに、新型コロナウイルスの影響でデジタルトランスフォーメーション(DX)の需要が急増し、デジタル関連プロジェクトも増加しました。

同時に、多くの企業が持続可能な発展目標(SDGs)や環境、社会、ガバナンス(ESG)への対応を強化する必要があり、これらの案件数も増加しています。

クライアントからの需要が急増する中で、コンサルティングファームは以前とは異なる年齢、学歴、職歴の候補者を積極的に採用しています。

特に、女性の比率が男性に比べ圧倒的に少なかったファームでは、多角的な提案と実行支援を行うため、女性の採用と育成に注力しています。

未経験者向けのコンサルタントトレーニングも充実しており、女性にとって今はコンサルタントになるには絶好のチャンスといえる市況です。

女性だから、男性だからという性別でカテゴリを分けてキャリアについて考えるのはナンセンスかもしれませんが、現代社会では女性の方がキャリア形成にライフイベントの影響を受けやすいという現実があります。

そのような不安や悩みを抱える女性にとって、コンサルタントとしての経験はキャリアの自由度を広げる重要な要素となります。

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